これから家を建てる際の液状化対策

　主に戸建て住宅を新たに建築する敷地の液状化対策工事の概要をまとめました。
　液状化の可能性が疑わしいので対策工事を考えられている方に、代表的な工法の概要・対策の効果・工期・工事費の目安等を掲載しています。戸建て住宅を建てる際の参考にしてください。

　戸建住宅は個人の財産であり、液状化対策を講じるか否かを含めて自由に選択することができます。液状化に対する対策は、大別すると次の表の5つになります。

　戸建住宅の場合、建物が建つ表面地盤で必要な非液状化層厚が確保されていれば、非液状化層以深の層が液状化しても建物に被害が及ばないことが過去の研究で明らかになっています。
　新潟地震から液状化の調査・研究はされてきています。そして、地盤工学会等の各団体により対策工法の提案がされていて、現在においても技術の進展が著しいものとなっています。

　液状化対策を建屋建築後にしようとする場合、建物に近接した施工となり、施工スペースも限定的な空間となるので、液状化対策の施工に制約を受けます。また、直近での施工となるので、建物への影響を抑制できる工法の選択をする必要があります。
　このような制約は、結果として工事費に反映することとなり、更地での施工費に比べて割高なものとなってきます。それらを考えると更地の段階で液状化対策の施工をすることが望ましいと考えます。

　戸建住宅の液状化対策工法には、建築物の基礎で対応する工法と地盤を改良して対応する工法とに分類することができます。前者は液状化が発生しても建築物への被害を受けにくくする工法で、後者は液状化の発生を抑えて建築物の被害を防止する工法です。前者の工法には直接基礎（べた基礎）、小口径杭工法が、後者の工法には深層混合処理工法、浅層混合処理工法、注入工法があります。